2008年04月17日

日本は省エネが進み、クリーンエネルギーの分野でも先端技術を持っています。省エネの進んでいない国々と比べた場合、日本に割り当てられたCO2排出量6%削減は、あまりフェアな条件ではないとも言えます。しかし、ついこの間も「環境問題に熱心ではない国」を意味する「化石賞」を日本が受賞したように、まだ改善できるところは色々とあるようです。

例えば食糧事情。
豆腐一丁分の大豆をアメリカから輸入すると、テレビを12時間つけっぱなしにするのと同様のCO2排出量になるそうです。周知のように、日本は自給率50%以下の食糧輸入国です。日本へ食糧を輸入する際に、大量のCO2排出がされています。

食糧を輸送する際にそれくらいのCO2が排出されるかの目安として「フードマイレージ」という指標があります。食糧生産地から食卓までの距離が短いほど、フードマイレージは小さくなります。

このフードマイレージを国際比較すると、日本はダントツです。

1位 日本:9002億800万 国民一人当たり7093
2位 韓国:3171億6900万 国民一人当たり6637
3位 アメリカ:2958億2100万 国民一人当たり1051
(※単位:トン×キロメートル)

農林水産省の2001年の試算によると、日本のフードマイレージは、総量では世界中で群を抜いて大きく、国民一人当たりでも一位となっている。これについて農水省幹部は「現代の日本人が歴史上のどの時代における、どの国の王侯貴族よりも贅沢な食事をしていることになっている」と解説している。
(wikiより引用)


フードマイレージで重要な点は、「産地産直」です。昔から、住んでいる場所の近くにある旬のものを食べることは健康によいとされています。近くで取れた農作物なら生産者の顔も見えて安心です。しかも産地産直が進めば、崩壊した地域経済・地域農業の建て直しにもなります。そして地球環境にもやさしい。

エコ時代のキーワードに、「フードマイレージ」「産地産直」を加えておきたいですね。

posted by sawarin at 01:35 | Comment(0) | エコニュース

2008年04月06日

風力や太陽光発電などのエコエネルギー(クリーンエネルギー)の全世界市場規模が急成長しています。2007年には前年比40%も成長し、770億ドル以上に達したそうです(東京新聞4月6日1面より)。今後も急速に拡大していくことが予想されます。

先進各国ではエコエネルギー開発に力を入れています。「6海峡横断道路」など、巨大な道路プロジェクトを持っている日本とは対照的に見えます。大排気量の自動車ばかり作っているイメージのあったアメリカのビッグスリーも、省エネ自動車の開発に本格的に取り組んでいるし、中国やインドなど環境問題の主要因とも目される国々でもエコエネルギー市場が拡大しています。ついこの間、地球温暖化防止のための国際条約「京都議定書」からの離脱でブーイングを浴びたアメリカは、近いうちにエコ主導国へと急転換するだろうと個人的に予想しています。

このような世界の動きの中で、日本は官民とも環境問題に真剣に取り組む気があるのかと、どうしても訝ってしまいます。もともとエコに関しては先進的な知恵を持った国民であるはずなのに、このままではヨーロッパなどの後発国に追い越されてしまいます。

エコ

政府の対応


北海道洞爺湖町で地球温暖化をテーマにした国民対話集会に出席した福田首相は、地球温暖化対策の観点からも、期限切れとなったガソリンなどの暫定税率を戻すことに理解を求めていくとの考えを示しました(4月5日NHKニュースより)。そのお金が道路建設に使われるとなれば、まったくもって本末転倒です。

太陽光発電については、2020年に新築住宅の7割に設置されることを目指し、住宅の省エネ基準を設ける際に、太陽光パネルも評価に入れていくべきとのことです。

posted by sawarin at 16:17 | Comment(0) | エコニュース

2008年04月01日

アメリカのアル・ゴア前副大統領が、温暖化防止対策キャンペーンとして、テレビCMなどに300億円を投じるというニュースがありました。ゴア氏と言えば、ドキュメント「不都合な真実(原題:An Inconvenient Truth 2006年アメリカ)」に主演して、地球温暖化防止を訴えたことで有名です。ゴア氏は、この「不都合な真実」でノーベル平和賞を受賞しています。

この温暖化防止対策キャンペーンの中心となるのが、Alliance for Climate Protection(気候保護同盟)というゴア氏創設の環境保護団体です。100万人がすでにこのキャンペーンに協力していますが、1000万人を目指すそうです。

アメリカというと、燃費の悪い大型車だとかエネルギー過剰消費国家というイメージがどうしてもありますが、少なくともアメリカ人の1/3が、いわゆる「ロハス」や持続可能型の生活に強い関心を示しているそうです。今度アメリカはエコ政策へと転換していく可能性が高いと思います。

そういえばゴア氏は、以前、自宅がエコ住宅ではないと指摘され、エコ住宅を目指して大掛かりな住宅リフォームに取り組んだというニュースがありました。現在では、屋根に太陽電池パネルをつけたり、雨水の利用、地熱温水など、最新のエコ住宅システムを採用しているそうです。

欧米には、有力者は率先して社会問題に取り組むべし、という伝統的な風潮があります。日本でも、個人レベルでこういう運動を起こせる人が現れて欲しいものです。

温暖化防止

エコ住宅のポイント


参考までに、エコ住宅のポイントを列挙しておきます。住宅リフォームの際の参考にしてみてはいかがでしょうか。

  • 省エネ住宅・・・ソーラーシステムを採用
  • 環境配慮型住宅・・・自然素材、リサイクル素材の利用、屋上緑化
  • 健康配慮型住宅・・・シックハウス対策
  • 長持ちする家・・・結露対策


posted by sawarin at 16:09 | Comment(0) | エコニュース